休職した社員が復職するときに大切なこと
― 安心して働き続けるための職場復帰支援 ―
病気や心身の不調によって休職していた社員が、職場に戻ることになったとき、企業はどのような対応をすればよいのでしょうか。
「主治医から復職可能と言われたので、すぐに以前と同じ仕事に戻してよいのか」「復職後に再び体調を崩してしまわないか」と悩む経営者や人事担当者も少なくありません。
休職からの復職は、単に職場に戻ることがゴールではありません。
大切なのは、社員が健康を維持しながら、安心して働き続けられる環境を整えることです。
「復職可能」と「以前と同じように働ける」は違う
休職していた社員が復職する際には、主治医の診断書を提出することが一般的です。
しかし、主治医が「復職可能」と判断していても、必ずしも以前と同じ業務をすぐに行えるとは限りません。
例えば、日常生活に支障がなくなっていても、長時間のデスクワークや集中力を必要とする業務、残業や出張などには、まだ負担を感じる場合があります。
主治医は、病気の治療経過や回復状況を医学的に評価します。一方、産業医は、実際の仕事内容や勤務時間、職場環境なども踏まえて、就業上どのような配慮が必要かを検討します。
そのため、復職にあたっては、主治医の意見だけでなく、本人の希望や業務内容、産業医の意見などを総合的に確認することが大切です。
最終的な復職の可否や就業上の措置は、これらの情報を踏まえて会社が判断します。
復職後は、無理をさせないことが大切
復職した社員に対して、最初から休職前と同じ仕事量を求めることは、心身への負担が大きくなる可能性があります。
特に、うつ病などのメンタルヘルス不調で休職していた場合には、症状が改善していても、疲れやすさや集中力の低下などが残っていることがあります。
そのため、本人の状態や職場の状況に応じて、段階的に業務量を増やしていく方法が考えられます。
例えば、復職直後は残業を控える、業務内容を調整する、負担の少ない仕事から始めるなどの対応です。
ただし、必要な配慮は病気や回復状況によって異なるため、すべての社員に同じ対応が適しているわけではありません。
復職を急ぐことよりも、安定して働き続けられることを重視する姿勢が大切です。
復職した後のフォローアップも重要
復職が決まると、ひと安心してしまうかもしれません。
しかし、実際には復職してからが重要な時期でもあります。
仕事を再開することで疲労が蓄積したり、以前と同じ職場環境に戻ることで再びストレスを感じたりすることもあります。
そのため、復職後も上司や人事担当者、産業医などが定期的に本人の状態を確認することが大切です。
勤務時間や業務量に無理がないか、疲労や睡眠の状態に変化がないかなどを確認し、必要に応じて業務内容を見直します。
また、周囲の社員への情報共有については、本人のプライバシーに十分配慮し、業務上必要な範囲にとどめることが重要です。
職場復帰には、産業医の関わりが重要
厚生労働省は、メンタルヘルス不調によって休職した社員の職場復帰支援について、休職開始から復職後のフォローアップまでを5つのステップに分けて示しています。
その中でも、復職の可否を検討し、個々の社員に合わせた職場復帰支援プランを作成することが重要とされています。
産業医は、主治医の医学的な意見を踏まえながら、社員の健康状態と職場で求められる業務のバランスを評価し、企業に対して必要な助言を行います。
また、復職後も定期的な面談などを通じて、就業上の配慮が適切かどうかを確認する役割を担います。
なお、2026年4月からは、病気を抱える従業員の治療と就業の両立支援に取り組むことが、事業主の努力義務となりました。
企業には、病気を抱える社員が治療を受けながら働き続けられるよう、相談体制の整備や必要な就業上の配慮を検討することが求められています。
まとめ
病気や心身の不調によって休職した社員が、安心して職場に戻るためには、本人の回復状況を適切に評価し、無理のない働き方を整えることが大切です。
主治医、産業医、会社、そして社員本人がそれぞれの立場から情報を共有し、協力することで、より適切な職場復帰支援につながります。
また、復職はゴールではなく、その後も健康を維持しながら働き続けられることが重要です。
社員が安心して復職できる職場づくりは、大切な人材を守り、企業の持続的な成長を支えることにもつながります。
休職者への対応に迷ったときには、産業医などの専門家と相談しながら、一人ひとりに合った復職支援を考えてみてはいかがでしょうか。