健康診断で「要再検査」と言われたら
― 健康診断は、受けた後の行動が大切 ―
毎年の健康診断で、「要再検査」や「要精密検査」と判定された経験はありませんか。
「特に症状がないから大丈夫」「去年も同じ結果だった」「仕事が忙しくて病院に行く時間がない」
このような理由で、再検査を受けずにそのままにしている方も少なくないかもしれません。
しかし、健康診断の目的は、検査を受けることだけではありません。
異常を早期に発見し、必要な検査や治療につなげることが、健康診断の最も大切な役割の一つです。
「要再検査」と「要精密検査」は何が違う?
健康診断の結果には、「異常なし」「要経過観察」「要再検査」「要精密検査」「要治療」など、さまざまな判定があります。
このうち、「要再検査」と「要精密検査」は、似ているようで意味が異なります。
「要再検査」は、検査値に異常が認められたため、一時的な変動なのか、継続した異常なのかを確認する必要がある状態です。
例えば、血液検査の数値は、食事や運動、体調などによって変動することがあります。そのため、もう一度検査を行い、異常が続いているかを確認します。
一方、「要精密検査」は、何らかの病気が疑われ、詳しい検査によって原因や病気の有無を調べる必要がある状態です。
また、「要治療」は、医師による治療などの医療的な対応が必要と判断された状態を指します。
これらの判定は医療機関によって名称や基準が異なる場合がありますが、いずれも結果を放置せず、指示された対応を取ることが重要です。
症状がなくても、病気が進行していることがある
健康診断で異常を指摘されても、体調に変化がなければ、つい安心してしまうかもしれません。
しかし、高血圧、糖尿病、脂質異常症などの生活習慣病は、初期には自覚症状がほとんどないことが少なくありません。
これらの病気は、長い時間をかけて血管に負担をかけ、動脈硬化を進行させることがあります。
その結果、脳梗塞や心筋梗塞など、突然の重大な病気につながる可能性があります。
また、肝機能や腎機能の異常なども、症状が現れる前に健康診断で発見されることがあります。
「症状がないから大丈夫」という考え方は、必ずしも正しくありません。
自覚症状がない段階で異常を発見し、適切に対応できることこそ、健康診断の大きな意義なのです。
再検査を指摘されたら、どうすればよい?
まずは、健康診断の結果票を確認し、どの項目に異常があるのかを把握しましょう。
血圧、血糖、コレステロール、肝機能、腎機能など、異常が見つかった項目によって、必要な対応は異なります。
再検査や精密検査を勧められた場合には、結果票に記載された指示に従い、適切な診療科を受診することが大切です。
受診の際には、今回の健康診断結果だけでなく、過去の結果も持参すると、数値の変化を確認するうえで役立ちます。
また、再検査の結果、異常が認められなかった場合でも、その後の健康診断を継続することが重要です。
なお、検査結果によっては早急な受診が必要な場合もあります。判定が「要再検査」であっても、すべての項目を同じように考えるのではなく、異常の程度や医師からの指示に応じて対応することが必要です。
企業に求められるのは、健診後のフォロー
健康診断は、従業員だけでなく、企業にとっても重要な健康管理の機会です。
労働安全衛生法では、企業には定期健康診断の実施だけでなく、異常所見が認められた従業員について、就業上必要な措置に関する医師等の意見を聴くことが求められています。
そして、医師等の意見を踏まえ、必要に応じて労働時間の短縮や業務内容の調整など、適切な対応を検討します。
また、再検査や精密検査を必要とする従業員に対して、受診を勧めたり、保健指導を行ったりすることも重要です。
ただし、健康診断の結果に異常があるからといって、すべての従業員に就業制限が必要になるわけではありません。
健康状態や仕事内容などを総合的に評価し、一人ひとりに合った対応を考えることが大切です。
産業医は健康診断の結果をどう活用する?
産業医は、健康診断の結果をもとに、従業員の健康状態と業務内容を総合的に評価し、必要な対応について企業に助言します。
例えば、血圧が高い従業員に対して医療機関への受診を勧めたり、糖尿病などの治療を受けている従業員について、勤務上の配慮が必要かを検討したりします。
また、健康診断の結果を継続的に確認することで、生活習慣病のリスクや健康状態の変化を把握し、早期の対応につなげることができます。
企業全体の健康診断結果を集計・分析することも、従業員の健康課題を把握し、職場の健康づくりを考えるきっかけになります。
重要なのは、健康診断の結果を単なる数値として管理するのではなく、従業員の健康維持に役立てることです。
まとめ
健康診断で「要再検査」や「要精密検査」と判定されても、必ずしも重大な病気が見つかったというわけではありません。
しかし、症状がないからといって、そのまま放置してよいということでもありません。
必要な検査や治療を受け、健康状態を適切に把握することが、将来の病気を予防する第一歩になります。
また、企業にとっても、健康診断を実施するだけでなく、その後の受診勧奨や保健指導、就業上の配慮につなげていくことが重要です。
健康診断は、受けて終わりではなく、その結果を健康管理に活かしてこそ意味があります。
従業員一人ひとりが健康に働き続けられるよう、健康診断の結果を改めて見直してみてはいかがでしょうか。